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沿革(あゆみ)

1966(昭和41)年 4月27日高新企業株式会社創立総会
7月1日高新企業株式会社が発足
高知新聞放送会館(西館)会館、業務開始
9月20日定款に観光業務を追加
10月6日高新ホールの運営開始
10月15日大原町でゴーカート場を開場
1967(昭和42)年 2月7日事業部内にプレイガイド部門を新設
6月3日福田文庫開設。資料部で管理
1968(昭和43)年1月「日本の地震と津波」が県出版文化賞受賞
1969(昭和44)年4月1日【組織改編】事業局を開発、事業、出版の3部制に
11月日本万国博見学の友の会会員を募集
1970(昭和45)年6月清掃作業班が発足
1971(昭和46)年10月1日高知住宅展を初開催
10月2日高知新聞社主催による文芸講演会が復活
10月16日高新企業として初めて大相撲高知場所を運営
1972(昭和47)年9月15日高知県オールドパワー文化展覧会始まる
1973(昭和48)年2月1日県教育文化祭にこども県展が参加
1974(昭和49)年5月17日高知新聞放送会館東館が落成
5月18日高新文化教室が開講
8月1日「思い出の高知新聞」コピー発売開始
1974(昭和49)年9月1日結婚式場を開設
1975(昭和50)年1月1日高新企業月報を創刊
3月21日高新世界動物博を開催
8月1日こども新聞の発行を高知新聞社へ移管
1976(昭和51)年3月29日第1回下八川賞受賞者発表
4月1日BGM事業を外部委託
7月1日【組織改編】
・高新観光(局扱い)の独立昇格。事業局開発部で担当していた観光業務を局扱いで昇格して開発部を廃止、対外的な名称を高新観光とした。
・開発部廃止にともない、損害保険業務を課に昇格し、事業部損害保険課とした。
9月台風17号の浸水から会館守る
11月9日県展30回記念「中村展」開催
12月11日RKCホールに改称
1977(昭和52)年1月28日保養施設「海風荘」を買い取り
6月10日「高知県こども詩集 やまもも」第1集発行(高知県児童詩研究会編)
6月22日世界のスーパーカー・ショーを開催
9月30日高新観光が一般旅行業の認可取得
12月30日木下サーカス公演
1978(昭和53)年10月20日RKCホールがコンパクトになって貸し出し再開
12月18日高知新聞創刊75周年記念出版「土佐の博物誌」を刊行
1979(昭和54)年3月17日こども科学博覧会開く
4月3日高鴨文庫を開館
4月22日プロ野球公式戦「阪急 vs 日本ハム」
8月27日ボリショイの舞台サーカスを開催
10月1日「高知県市町村分図」がベストセラー
11月「四国年鑑」から「高知年鑑」に復帰
1980(昭和55)年3月プロ野球オープン戦を主催
3月1日矢野大サーカスを開催
3月25日高知県女流展開く
5月5日福田義朗社長が急逝、福田邦雄新社長に
1980(昭和55)年10月1日航空写真集「土佐を飛ぶ」がベストセラーに
1981(昭和56)年4月1日【組織改編】数学教室課を新設
前年11月にRKCすうがく教室事務局を発足させ、3月に21教室を開設、本格化に対応するため事業部内に数学教室課を新設した。その後、国語が加わってからは数国教室課に改称した。
5月4日高新企業創立15周年記念・坂東玉三郎公演を開催(県民文化ホール)
10月県展35回展記念に県展賞を新設
1982(昭和57)年3月24日代表取締役社長・福田邦雄が死去
4月1日代表取締役社長に金山光利が就任
4月1日【組織改編】施設管理部を独立
管理局運用部を2部に分離、施設管理部と運用部にした。施設管理部は動力、保安面などのビル管理を担当、運用部は貸し部屋業務などを担当することになった。
8月10日全日空と代理店契約
1983(昭和58)年12月高知空港ジェット化でチャーター便ブーム
1984(昭和59)年3月20日'84高知・黒潮博覧会(くろしお博)開幕
4月TDA東亜国内航空と代理店契約
6月11日母校に本を贈る運動始まる
6月21日代表取締役社長に吉永秀夫が就任
6月21日【組織改編】企画審議室を廃止
高新企業創立以来続いた企画審議室はその役目を終え、廃止された。
9月8日熟年大学開く
11月11日太平洋マラソン始まる
12月4日ベルリン放送交響楽団演奏会開催
12月10日高知新聞創刊80周年記念「ふるさとの残像ー高知新聞報道写真集」を出版
1985(昭和60)年3月結婚式場を廃止
4月1日【組織改編】調査局を情報調査局として機構改革
調査局の名称を情報調査局と改めた。従来の情報開発センターを発展的に解消し、情報開発課として独立させた。情報化対策のため研究員制度を新設した。
4月1日資料部にパソコンを導入
5月6日電話交換機をデジタル化
6月2日高知球場でプロ野球パリーグ公式戦
1986(昭和61)年1月1日「月刊・調査情報」を創刊
4月17日中国安徽省曲技団公演
6月1日ハレーすい星テレホンカード発売
7月1日創立20周年祝賀会を開催
8月2日夏休み学習旅行、初めて海外へ
10月25日県展大賞を設定、県展功労者を表彰
1987(昭和62)年1月1日キグレサーカスの高知公演
3月1日プロ野球オープン戦「西武 vs 中日」が雪で中止に
4月1日【組織改編】施設管理部を施設部に改称、整美業務班を整美班と改める。事業局事業部文化教室課を管理局運用部に統合、損害保険課を観光局に移管、また情報調査局にデータベース準備室を新設、文化教室運営委員会も新設。
5月3日「四国百山」を発行、売行好調
6月19日代表取締役社長に橋井昭六が就任
7月12日第1回女流囲碁選手権
10月21日海風荘が厚生大臣表彰
1988(昭和63)年1月28日「生命は守られているか」を出版
4月1日【組織改編】情報調査局データベース準備室をデータベース室に改称。
8月12日初の「高知新聞の本フェア」
1989(平成元)年4月1日【組織改編】情報調査局情報開発課を事業局情報開発課とするとともに、数国教室課を学習教室課に改称。
高知新聞創刊85周年記念事業を展開
4月18日常設展示場・高新総合住宅展開く
4月22日高新文化教室講師に感謝状
7月1日代表取締役社長に掛水俊彦が就任
11月27日社員に海外研修制度を設置
1990(平成2)年4月15日赤ちゃん会が60回目を迎える
8月27日全教集会で右翼が騒動
1991(平成3)年2月17日高新マラソンがユニバーシアード選考会に
4月1日【組織改編】事業局学習教室課を廃止
昭和56年4月に数学教室課として始まった学習教室課が廃止され、業務は文化放送に引き継がれた。また運用部文化教室係を同部文化教室課を改めた。
4月・5月創立25周年記念事業を展開
5月28日「誕生会」を発足
7月1日株式会社高知新聞企業に社名変更
10月12、13日「オペラよさこい節」公演
1992(平成4)年1月14日社友会第1回総会を開催
2月16日高新マラソン大会を高知マラソン大会に改称し開催
4月1日【組織改編】管理局を総務局と改称。運用部文化教室課を総務局文化教室課とし、事業局情報開発課を事業局情報開発室とする。情報調査局データベース室を高知新聞社に移管した。
4月1日RKCホール改装オープン
1993(平成5)年高知新聞創刊90周年・RKC高知放送開局40周年記念事業をプレ開催
2月「海を越え時を越えてーおかえりなさいミス高知」を出版
7月19日海風荘の送迎用中型バスを更新
7月20日シャトー三宝、三宝スカイレストをリニューアル
9月6日階層別集合研修を開催
10月ポケベル契約1000台を達成
11月21日高知新聞創刊90周年記念出版「探索土佐の自然」を出版
1994(平成6)年高知新聞創刊90周年・高知放送開局40周年記念事業を実施
9月施設部でPHSの販売をスタート
9月11日50回目を迎えた高新社交ダンスの記念パーティーを開催
9月15日「高知県昭和期小説名作集(全12巻)」第1回を配本
11月16日高知新聞創刊90周年を機に「移動高知新聞ーふれあい高新」がスタート
1995(平成7)年4月1日【組織改編】
情報調査局資料部を高知新聞社に移管する(3月31日付)。
事業局情報開発室を情報調査局情報開発室とする。
6月10日初の大型客船チャーターの旅
7月7日「報道写真でたどる戦後50年展」を開催
8月22日県立美術館内のミュージアムショップがオープン
1966(平成8)年高知新聞企業創立30周年記念事業を次々開催
7月1日創立30周年記念パーティーを開く
10月日本航空と代理店契約
12月創立30周年記念で社員海外旅行
1997(平成9)年6月6日大方町でボリショイサーカスを開催
10月12日漢字検定試験を実施
1998(平成10)年2月28日第29回日展・高知展
3月2日高知新聞企業のホームページがスタート
6月23日代表取締役社長に桑尾泰行が就任
9月24日'98豪雨で県展会場が被災
1999(平成11)年1月12日豪雨災害で延期した県展を再開
高知新聞創刊95周年事業を展開
2月28日春野球場が松坂フィーバーで沸く
4月1日【組織改編】
・情報調査局を改組し開発局とする。
・開発局は文化センター、調査部、情報企画部で構成する。文化センターは文化教室と画廊を運営する。情報企画部には出版課(旧出版部)を情報開発課(旧情報開発室)を置く。
・総務局運用部を事業局に移し、貸しホール業務等を行う。
・事業局に商品購売課を新設し、ミュージアムショップ、プレイガイド(携帯電話、ポケットベル、出版物などの販売)を管轄する。
・観光局損害保険課を保険課に改称する。
・常務総括の元に営業企画推進会議を新設し、各部、各課に営業企画推進担当を置く。
4月5日一部業務を南館へ移転
4月8日高知放送南館・高新画廊落成記念「わがまちの逸品展」を14日まで開催
6月16日情報ネットワーク開発プロジェクトチーム設置
8月12日第50回高知県中学校野球選手権大会
2000(平成12)年1月20日観光部がニッコウトラベルの代理店となる
4月1日【組織改編】インターネットビジネス推進班を設置、社長直属とする。戦略会議の情報ネットワークプロジェクトチームの研究・開発を具現化し、インターネットビジネスの促進を図る。
6月1日よさこい高知国体の取り組み始まる
10月17日スタニスラフ・ブーニン ピアノリサイタル
2001(平成13)年3月9日情報開発課が高知市のIT講習会を受託
3月17日高知で初のJリーグ公式戦
4月1日【組織改編】国体事業局を設置。社長直属のインターネットビジネス推進班を同推進室に改称。
4月高知新聞放送会館「大型電光ボード」始動
5月高知新聞企業創立35周年記念事業を展開
6月29日幡多高新文化教室を開講
10月26日オールドパワー展ホームページを受注
2002(平成14)年3月9日サッカーJリーグ公式戦・コンサドーレ札幌 vs ベガルタ仙台を開催(春野陸上競技場)
4月1日【組織改編】国体事業局を強化。開発局の情報企画部を廃止し、出版課を出版部、情報開発課を情報開発部とする。インターネットビジネス推進室を社長直属から総務局へ移行。幡多高新文化教室を開発局文化センターに統合。情報ネットワーク開発プロジェクトチームを廃止。
7月西館3号エレベーターリニューアル
9月21日国体JVでよさこい高知国体を受託運営、成功に貢献
12月21日「よさこい高知国体 躍動と感動の記録2002」を発売
12月高新観光で中国ツアーに人気が殺到、1年間で26本のツアーを催行
2003(平成15)年4月1日【組織改編】開発局を文化出版局と情報開発局の2局に分割する。文化出版局は文化センターと出版部の2部とする。情報開発局は企画開発部と調査部の2部とする。事業局運用部を事業局事業部に編入する。観光局保険課を保険部に昇格する。総務局インターネットビジネス推進室をIT推進室に改称する。情報開発局企画開発部に営業推進部会を設置する。国体事業局を廃止する。
5月観光部で広告のイメージを一新した旅行企画「横浜物語」が大人気となる
6月高知新聞創刊100周年・高知放送開局50周年プレ事業スタート
6月27日代表取締役社長に藤戸謙吾が就任
7月NTTドコモの携帯電話を販売
8月1日観光部でJR券の自社発券開始
10月1日「アメリカンファミリー生命保険会社(アフラック)」の代理店として同社保険の取り扱いを開始
2004(平成16)年高知新聞創刊100周年・高知放送開局50周年事業を続々開催
2月1日海風荘閉鎖検討委員会が発足
3月31日高新文化教室開講30周年パーティー
4月10日ピカソ展で県立美術館歴代2位の入場者数を記録
4月15日ジャンボジェット機をチャーター、アメリカ西海岸の旅を催行
4月29日赤ちゃん会を幡多地域で初めて開催
5月新電気棟が完成、停電対策が整う
9月高知新聞創刊100周年記念出版相次ぐ
9月戦争未亡人を「もうひとつの金婚式」に招待
10月1日アフラック医療関連保険代理店種別の一種代理店に昇格
12月高知年鑑発行を高知新聞社へ移管
12月25日「ポップサーカス高知公演」開催
2005(平成17)年4月観光部が会員証「高新旅くらぶ」を開始
4月1日アフラックのがん関連保険で一般代理店から一種代理店に昇格
6月「ノーネクタイ、ノージャケット」クールビズ運動を開始
8月9日「トリックアート展」を初開催
8月22日国際情勢講演会最終開催
12月1日「ウォームビズ」運動開始
2006(平成18)年4月1日【組織改編】情報開発局を廃止し、企画開発部を事業局に、調査部を文化出版局にそれぞれ移管する。事業局に事業部と企画開発部を統合した事業企画部と商品開発課を置く。文化出版局には、出版部と調査部を統合した出版調査部を置く。
4月高知新聞放送会館の耐震工事が完了
4月1日土佐二十四万石博開会式などを受注
4月アフラックの医療関連保険の代理店種別が特別代理店に昇格
5月「きんこん土佐日記」を出版
6月29日代表取締役社長に桧垣典男が就任
7月3日創立40周年記念パーティー開催
7月アフラックの保険保有料が1億円突破
8月県展60回記念無鑑査作家展を開く
2007(平成19)年1月高知新聞ブックレットを相次いで発売
1月20日「人体の不思議展」開催。県立美術館の来場者数記録を更新
2月14日施設部が電力活用優良企業賞を受賞
2月28日RKCホールを改修して高新RKCホールと改称
6月いの町で文化教室を開設
9月1日第50回金婚夫婦祝福式典で記念冊子
10月IT推進室が献眼者登録データベースを受注
2008(平成20)年5月16日ジャパンフラワーフェスティバルを運営
10月保険部がオリックス生命の取り扱いを開始
11月22日モネの愛した浮世絵200点を展覧
12月12日高新画廊移転10周年記念展を実施
2009(平成21)年1月1日キグレNEWサーカス高知公演
4月1日【組織改編】IT推進室を総務部に統合。
4月1日倉橋三郎版画作品の販売始める
4月末国民宿舎海風荘を廃業、38年間の運営に幕
2010(平成22)年2月10日女性のためのマネースクール「生命保険編」を初開催
3月土佐市に高新文化教室を開設
4月1日【組織改編】事業局事業企画部の事業部門と企画開発部門を統合。プレイガイド業務を観光部に併合。
4月24日「藤城清治の世界展・光と影のファンタジー」を開催
6月24日代表取締役社長に永橋正至が就任
8月18日トリックアート展を宿毛で開催
12月28日高知新聞社から赤ちゃん会の運営に感謝状
2011(平成23)年3月月刊調査情報が375号で休刊、統計資料に切り替え
3月5日イオンホールで初めて事業を展開
7月30日高松市でトリックアート展を開催
8月4日創立45周年記念事業「'11国立ボリショイサーカス高知公演」開催
11月20日全国大学選抜相撲大会を休止
12月10日2回目のポップサーカスを開催
2012(平成24)年2月5日台湾ランタンフェスティバルへ交流ツアー(4日間)に出発
2月26日「高知マラソン」として最後の開催
3月幡多高新文化教室が引っ越し
4月1日【組織改編】出版事業を総合印刷へ移管
4月「よさこい祭り前後夜祭」運営の受託契約更新
4月8日特別展「シャガール 愛の物語」を開催
5月サンピアセリーズに高新文化教室を開設
6月旅行企画「大人の遠足」シリーズを開始
7月【組織改編】文化調査局と観光保険部を統合し、文化・保険局とする。文化・保険局は文化センター、保険部、調査部の3部制とし、観光局は観光部の1部制とする。
7月14日イオンモール高知で「学校の怪談」開催
7月15日トップアマゴルフ大会として最後の開催
8月高知新聞放送会館に防災キャビネット設置(9カ所)
10月文化センターに新システムを導入
11月8日辻井伸行ピアノコンサートが完売
2013(平成25)年2月24日高知龍馬マラソン運営に参画
4月13日ドールハウス展を開催
4月19日34年ぶりに高新寄席を復活
6月28日県民文化ホールの指定管理者に決まる
7月14日ペアゴルフ選手権がスタート
7月16日AIU損保と代理店契約
10月26日「ねんりんピックよさこい高知2013」を運営
11月地震に備え、備品を固定
2014(平成26)年2月2日ボストン美術館所蔵「ミレー展」を開催
3月惜しまれつつ幡多高新文化教室を閉鎖
4月1日【組織改編】
・社長直属として「県民文化ホール」を新設する。
・文化・保険局を文化センター、保険部の2部制とし、調査部を廃止する。
・文化・保険局文化センター幡多高新文化教室を廃止する。
4月1日県民文化ホールで業務スタート
4月観光部が主催旅行の旅行保険の取り扱いを始める
5月西館1階の証明器具をLEDにリニューアル
5月7日ミュージアムショップが86日間休業
6月保険部が新しいビジネスを展開
6月24日代表取締役社長に片山茂が就任
8月3日、4日「よく分かる!相続セミナー」を初開催
2015(平成27)年4月創立50周年事業企画委員会を発足
4月プレミアム商品券発行、運営業務を受託
9月創立50周年キャッチフレーズを決定
10月8日創立50周年記念マークを決定
2016(平成28)年4月1日【組織改編】
・事業局を文化事業局と改称し、文化センターを文化事業局に統合する。新しく文化教室の運営と興行誘致、新事業分野の開拓を担当する文化事業部を設置する。
・文化センターの併合に伴い、文化・保険局を廃止し、保険部を保険センターと改称する。
・事業企画部会場係を総務局施設部に移管し、施設部会場係とする。
4月~「神の手・ニッポン展」「鼓童公演」「劇団四季ウェストサイド物語」「大相撲高知場所」等、
創立50周年事業を多彩に展開
7月1日創立50周年記念祝賀会を開催(高新文化ホール)
10月ぱしふぃっくびいなす 屋久島チャータークルーズが台風接近のため中止に
2017(平成29)年4月文化事業局事業企画部商品販売課を廃止し、同局文化事業部に新規ビジネスを開拓する
     開発課を新設
4月片岡鶴太郎展を開催
6月四国初のモンゴルチャーターツアーを実施
7月新世界「透明標本」展が大ヒット
10月全国豊かな海づくり大会事業本部を設置
10月県民文化ホール指定管理事業評価、「総合評価A」を獲得
11月ぱしふぃっくびいなす 屋久島チャータークルーズ大成功。2年越しリベンジ
2018(平成30)年3月「これが海洋堂だ!」展を開催
4月アートたけし展を開催
4月文化事業局文化事業部開発課を廃止